環境に関わる仕事をしたいという人は割と多いと思います。
ただ、何をもって“環境”というのか、それは人によって異なるのでしょう。
学生からも「環境について学んでいることが、どう仕事に活きるのか知りたい」という声も多いです。
何を環境というのか、と言うぼんやりとした問題があるので回答に困る質問ですね。
ただ、どのような企業が環境（に関わるであろう）ビジネスをやっているかは特許情報から調べることができます。
今回は、「緑化」をキーワードにどのような企業が緑化に関わる事業を行っているのか調べてみました。
特許を多く保有しているということは
・その分野の技術について独占的な権利を持っている、言いかえると、その技術については他社よりも有利に事業を進めることができる
・技術開発が活発である（技術系人材が大切にされている）
・費用がばかにならない特許出願、維持費を支払う体力がある
などの考察ができます。
ただし、技術や事業環境は刻々と変化するものなので、あくまで一時点でのデータである点に注意して見てください。
日本植生株式会社という企業が最も件数が多かったです。
植生マットなどを製造しているようです。
ＨＰを見ると、従業員数は１７７人とあります。
緑化に限らず特許出願数を見てみると６００件以上もあり、かなり技術志向であることがうかがえます。
特許の一例として以下のようなものがありました（特許第５３４４７５２号 緑化方法および緑化構造体 図１）。
他の企業の特徴としては建設会社（ゼネコン）が多いことが挙げられます。
例えば、大林組の特許に以下のものがありました（特許第５９７９５９１号 木材の堆肥化方法及びシステム並びにそれらを用いた法面緑化方法及びシステム 図１）。
実際に穴を掘ったり、土を移動させたり、設備を立てたりするのに建設会社が必ずと言っていいぐらい関わってきます。
そのため環境に関わる技術を建設会社が保有しているケースがよく見られます。土壌汚染対策などの技術も保有しているでしょう。
その他のものとして、株式会社丹勝という屋上緑化を事業とする企業に以下の特許がありました（特許第５９６０７５９号 柱状体への緑化工法 図１）。
それにしても日本植生が件数では飛びぬけていますね。
