インバウンドと関連ビジネス

最近はあまり騒がれなくなりましたが関連するビジネスは多いです。私は直接関わりはないですが2~3年前から仕事の雑談などでよくこの言葉を聞くようになりました。

英語で「inbound」、和訳だと「入ってくる」とか「本国行きの」などの意味があります。インバウンドとは訪日外国人旅行者のことを指しています。中国人旅行者による「爆買い」あたりからよく聞かれるようになった気がします(?)。

どのような関連ビジネスがあるのか、外国人旅行者の旅行プロセスの視点から整理しました(下図)。

 

上図のよに各プロセスそのものが企業の事業ですし、それ以外にこうした事業を支援する事業があります。例えば、IT技術(AI、VR、ARなど)を駆使していかに旅行業者を増やしていくかというビジネスが考えられます。

これはまさに昨年度、授業でもやりました。その時のテーマは“ロボットやVR、ARを使ったツアー客増加の提案を旅行代理店に行う”というものでした。海外からの旅行者は長時間を機内や車内で過ごします。また、旅行先での大きな問題は言語かもしれません。そうした問題を解消に向けた移動中のARサービススマホによる自動翻訳サービスなどの提案がありました(ここで授業の紹介はこの程度にしておきます)。

 

日本政府観光局(JINTO)のデータによると(トップのグラフ)、2015年時点で2003年の4倍の訪日外国人客(2,000万人)となっています。単純に考えると従来の4倍の売上が期待できるということですね。

外国人観光客をターゲットとしたビジネスも出現します。民泊はその一つでしょう。私が仕事の相談を受けたものの中にはレンタルサイクルビジネスがありました。ホテルなどに自転車を置いてもらい、外国人観光客に利用してもらおうというものです。ロンドンやパリあたりと比較すると日本はまだレンタルサイクルは発展途上のようです。

ちなみに2015年時点において日本にやってくる外国人はどこの国からが多いとおもいますか?

意外なのかそうでもないのか、ベスト3に米国は入っていません。

以下のグラフの通りです。

中国韓国台湾とアジア勢が上位を占めています。インバウンドビジネスを狙うのならこうしたポテンシャルのある近隣の国への仕掛けが重要になりそうですね。

こうしたデータを見ていると小売店宿泊施設では英語よりも中国語の方が重要性が高いでしょう(中国語ができる方が採用に有利?)。また、反日感情を助長してしまうと収益に大打撃を受けそうですね。

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